日本建設技術高度化機構

１．はじめに

2011年東日本大震災から４年が経過した。多くの沿岸諸地域が大津波により甚大な被害を受けたが、再建はまだその途上にある。一日も早い復興と新たな発展を祈りたい。

建築被害に関しては、津波被害があまりにも大きかったため、地震動による被害がやや隠れてしまった感もある。主体構造の被害については、1981年の建築基準法改正や1995年阪神淡路大震災後の耐震診断・改修の促進によって、かなり軽減されたと考えられる。しかし、天井落下などの非構造材の被害により死傷者が出るなど、これまでの耐震設計の盲点と思われる被害が多数生じた。

特に、地震後の避難施設として使われるべき体育館に、鉄骨屋根部とRC軸組部の接点の被害や非構造壁の振動被害などが発生し、そのために使用不能となり、避難所としての機能を果たし得なかった事例が多数生じた。これは社会の防災上極めて重大な問題である。被害を生じた建物はいずれも類似の構造のものであり、以下鉄骨置屋根構造と呼ぶ。

鉄骨置屋根構造で造られている体育館などは、これから大きな地震が来るかもしれないと想定されている東京直下型、東海、東南海、南海の地域にも多数存在していると考えられる。体育館は避難の重要施設であり避難所の被害は被災者の生死を左右しかねない。そのようなことから、一般社団法人建築研究振興協会東北分室（室長　田中礼治）の東北耐震診断改修委員会（委員長　柴田明徳　東北大学名誉教授）では東日本大震災後、鉄骨置屋根構造に関して鉄骨置屋根構造耐震検討ＷＧを設け被害調査を行った。被害調査結果については「東日本大震災における鉄骨置屋根構造の被害調査報告」としてまとめ、2012年8月30日に日本建築学会ホールにて被害報告会を行った。その後、鉄骨置屋根構造の研究は建築研究開発コンソーシアム「鉄骨置屋根構造の耐震性能に関する研究会」（委員長　柴田明徳　東北大学名誉教授）に引き継がれ、被害分析、耐震診断の進め方などについて検討を加えてきた。今般、それらの検討結果をまとめて、技報堂出版（株）より「鉄骨置屋根構造の耐震診断・改修の考え方」として冊子を出版した。参考にしていただければ幸いである。